寒暖の差が激しくなってきて世間では風が大流行しています。
そして今年も、インフルエンザの季節がやってきます。
地域によってはすでに大流行の兆しがありますので、学校単位での予防接種が始まっています。
インフルエンザの予防接種が本当に必要かどうかを考えてみませんか？
２０１４年４月、英国に本部を置く国際的な医療評価機関『コクラン計画』から、インフルエンザ治療薬・タミフルに関する調査報告が発表され、世界中に衝撃が走りました。
タミフルはインフルエンザにはほとんど効かないうえ、高い確率で副作用が出る という結果が出たからです。
発表された内容の骨子は以下のようなものでした。
１：タミフルはインフルエンザに効くか？
――答え：ノー
タミフルを使用した成人インフルエンザ患者の発症期間は6.3日。投与しなかった成人患者の発症期間は7.0日で、早く治るという明確な結果は得られなかった。
２：タミフルは安全か？
――答え：ノー
副作用として成人の４％、小児に５％に吐き気や嘔吐が見られ、３・１％が頭痛を訴えた。
また、タミフルを予防的に服用した人の１・１％に精神症状がみられた。
この報告が大きな意味を持つのは、９６２３人のデータを解析して行なわれた最も信頼のおける調査だからです。
それを可能にしたのはタミフルの製造元である巨大製薬企業・ロッシュから臨床データ入手することができたからです。
この調査報告の発表が行なわれたあと、コクラン計画は提携関係にある英国医師会報編集局と共同で各国の政府にタミフルの使用を再検討するよう声明を出しています。
英国では国民の８割に処方できる膨大な量のタミフルを備蓄していたので、メディアは一斉にトップ扱いで報じました。
他の欧州諸国も膨大な量の備蓄をしていましたが、医療の現場では以前からタミフルの評価が低かったため、あまり使われず、ＥＵ諸国でのタミフルの売り上げは、全体の数％程度でした。
米国も以前からタミフルの効果に懐疑的で、ＣＤＣ（米国疾病管理予防センター）が、タミフルの使用を推奨しているのは、
入院が必要な重症の患者さん
65歳以上の高齢者
５歳未満の小児
気管支喘息、糖尿病などで免疫の落ちている人
に限っています。
それに引き換え、日本では依然、インフルエンザになったら即、タミフルが当たり前です。
厚生労働省の治療ガイドラインを見ても、生命の危機がある重症患者から軽症の患者さんまで（10代を除く）、タミフルは第１選択薬とされています。
パンデミック（世界的大流行）に備えた備蓄の量も半端ではありません。日本では２０１３年４月時点で６３１０万人分のインフルエンザ治療薬が備蓄されています（厚労省ＨＰ）。
そのうちの５４２４万人分がタミフルでした。
タミフルの売り上げの約８割は日本市場
もはやタミフルにとっては、日本の市場なしでは立ち行かない状況になっています。
『新型インフルエンザ大流行宣言』があっても８～９割がワクチンを拒否した欧州
日本人はＷＨＯに絶対的な信頼を寄せています。なぜなら世界のインフルエンザ予防の司令塔というイメージがあるからです。
２００９年４月にＷＨＯがメキシコで発生した新型インフルエンザが短期間のうちに米国にも広がり２５００人が感染、死者がすでに１５０人出ているという発表を行なって注意を喚起したときも、日本は迅速に対応し、空港で厳重な検疫体制が取られるようになりました。
その後６月にＷＨＯが警戒レベルを最高段階であるフェーズ６に引き上げました。これは感染力が強く、毒性も高いインフルエンザが世界規模で流行することを意味します。
ＷＨＯは妊婦、生後６カ月から59カ月の小児、高齢者などへの優先的なワクチン接種を推奨するとともに、大流行に備えて、各国の政府に抗インフルエンザ薬「タミフル」の備蓄を勧告しました。
日本では、その前から連日、感染症の専門家たちがテレビに出て、スペイン風邪を引き合いにして視聴者の恐怖心を煽っていたので、このフェーズ６への引き上げは国民の不安をさらに上昇させ、老いも若きもこぞってワクチン接種を希望するようになりました。
それによりワクチン不足の解消と、限られた数のワクチンを誰に優先的に摂取するかというテーマが国民的関心事になり、熱い議論が続きました。
しかし、同じころに欧州と米国では、日本とは逆の現象が起きていました。
ワクチンが十分あるのに、欧州では接種希望者が数％から十数％しかいなかったのです。
ワクチンはＷＨＯの勧告で最優先接種とされた妊婦には、とくにに不人気で、英国では妊婦の５％しか接種しませんでした。
インフルエンザに罹るよりも、そのワクチンによる副作用の方がずっと怖いと考える人たちが多かったからです。
医療の現場で日ごろ、患者さんに接する看護師の間でもワクチンは不人気で、接種を拒否するケースが続出しました。
インフルエンザを特別な予防を必要としない、風邪の一種だと思っている人が多かったからです。
欧州ほどではありませんが、米国でもワクチンは不人気で、成人の5割以上が接種を希望しませんでした。
結局、欧州では大量にワクチンが余ったので、製薬会社に注文のキャンセルが続出。大量の在庫を抱えることになったため、一部が発展途上国への無償援助に回されたほかは、本気で欲しがっていた日本に定価で販売されることになりました。それにより、我が国の貴重な税金が１１２６億円も欧州の余り物の購入に費やされることになったのです。
しかし、ワクチンが日本に届き始めたころには、情勢が大きく変わっていました。大半の国民が、このインフルエンザは大騒ぎするような流行ではないことに気付いていたのです。
その結果、厚労省がいくらワクチン接種を呼びかけても受ける人はほとんどいなくなり、なんと、８５３億円分のワクチンが無駄になってしまいました。
しかし、このお金はすべてロッシュとグラクソ・スミス・クラインの収入になり、この２社はギネスブック級の巨額の大儲けをしたのです。
仕組まれたパンデミック？――欧州で広まるＷＨＯと巨大製薬会社の癒着批判
日本では８５３億円分のワクチンが無駄になっても「危機管理上、必要だった」と釈明すれば、メディアも国民もうるさいことを言いません。
社会全体がインフルエンザをものすごい病気だと思い込んでいるので、大きなロスが生じるのも仕方がないのです。
しかし欧州では、インフルエンザを過大に見る風土はありませんから、ＷＨＯに煽られて無駄なワクチンやタミフルを大量購入する羽目になった各国政府は、その怒りの矛先をＷＨＯに向け、パンデミック（世界的大流行）になると大誤報を流した理由を説明して欲しいと迫りました。
メディアは、その矛先をＷＨＯのインフルエンザ専門家グループと巨大製薬会社の癒着に向けました。彼らが問題にしたのは以下の５点です。
①ＷＨＯはなぜリスクを誇張したのか？
②ＷＨＯはなぜ各国にワクチンの備蓄を求めたのか？
③各国の購入費はすべて巨大製薬会社（ロッシュとグラクソ・スミス・クライン）に流れたのではないか？
④ＷＨＯのインフルエンザ専門家グループは巨大製薬会社から利益供与を受けたのにそれを隠していたのではないか？
⑤ＷＨＯはワクチンの需要を高めるため人々を怖がらせ続けたのではないか？
取材が進むにつれ、ＷＨＯがパンデミックを煽ったことでロッシュとグラクソ・スミス・クラインの２社が得た利益は75億ドル位から１００億ドル（９０００億〜１兆２０００億円）にのぼることが判明。
その背後に、ＷＨＯ内部で最も大きな影響力を持つインフルエンザの帝王・アルバート・オスターハウス博士（ロッテルダム大教授）および、盟友であるフレデリック・ヘイデン博士が巨大製薬会社から様々な利益供与を受けていた実態が明らかになりました。
欧州の主要メディアがＷＨＯのボス学者たちと製薬会社の腐れ縁を書き立てたことで、欧州でのＷＨＯの評判は大きく低下しました。
その結果、巨大製薬会社のワクチン・ビジネスにも、厳しい目が向けられるようになりました。
そこで彼らは日本でのワクチン・ビジネスに注力するようになったのです。
日本のワクチン市場は、インフルエンザの集団接種廃止に伴い、１９９５年に４１８億円まで落ち込みました。そのため大手製薬メーカーがワクチンの生産から撤退し、小規模メーカーだけになっていました。
しかし、日本の国民自体は世界一のワクチン好きです。
そこに目をつけて外国資本が次々に参入するようになったのです。
今後、彼らはさらにメディアを上手に使って新手のワクチン・ビジネスを展開するでしょうが、どんな情報を発信されても鵜呑みにしてはいけません。
昔に比べると日本は格段と栄養状態がよくなり、衛生環境は世界一です。
ネズミや蝿、蚊が、ほとんどいない生活が当たり前になっているこの時代、ワクチンで予防する必要がある感染症など、ほとんどないのです。
（文＝宇多川久美子 「日本人はなぜ、「薬」を飲みすぎるのか？」より抜粋）
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