「肺炎は日本人の死因の第3位です。その中の95％が65才以上です」

国民的俳優を使った公共広告まがいの肺炎球菌ワクチン・キャンペーン

製薬会社のマーケティングはじつに巧妙です。とくに必要のないものを売り込むときの戦略は見事です。
私がそれを実感したものの一つに、ＭＳＤ（旧メルク）が、２０１２年に国民的俳優・西田敏行さんをキャンペーンキャラクターに使って行なった「肺炎球菌ワクチン」のキャンペーンがあります。

まず、タイミングが見事でした。その年の６月に「肺炎が日本の死亡原因の第３位になった」という発表が政府からあり、メディアがそれを大々的に取り上げました。
その背景についての詳しい説明は無かったので、国民の多くは、漠然と肺炎は感染症だから蔓延しているのではないか？ と思ったのではないでしょうか。
肺炎は日本人の死亡原因の３位にたしかになりました。しかし、「死因」というのは根本的な病気ではなく、死に至る直接的な原因となった病名が記されるからです。
がんで入院していたはずの有名人の訃報を見ると、多臓器不全、ないしは肺炎と記されているケースが多いのはそのためです。
寝たきりになった方が肺炎に罹りやすくなるのは免疫力が弱くなり、肺炎球菌のようなありふれた菌に対しても抵抗力を失うからです。
ありふれた菌と書きましたが、肺炎球菌は本当にどこにでもいる「常在菌」です。通常は身体の中に入り込んでも悪さをしない菌であり、数％の方は、すでにご自身の身体の中に住
まわせています。それでも肺炎を発症しないのは、最低限の免疫力があれば、暴れ出すことはないおとなしい菌だからです。
つまり、肺炎が死亡原因の３位になったのは、日本に免疫力の弱った寝たきりの老人たちが増えたからであって、肺炎が流行しているからでも、新型の強力な肺炎球菌が出現したからでもないのです。

ほとんどの肺炎はワクチンでは防げない誤嚥性肺炎

多くの老人が肺炎で亡くなっているのは事実だと思いますが、ほとんどが肺炎球菌ワクチンでは防げない肺炎です。
それは「誤嚥性肺炎」と言って食べ物が間違って気管に入り、それが原因で肺に口内細菌などが入り込んでしまうことで起きる肺炎です。
肺炎で死亡する人の94％は75歳以上の高齢者です。90歳以上では死亡原因の2位になるというデータがあります。
さらに、この誤嚥性肺炎が肺炎全体の70％以上というようなデータもがあります。

つまり、ほとんど肺炎球菌ワクチンでは防げません。ということです。

しかし「肺炎球菌ワクチン・キャンペーン」では、そのような事実は完全に蓋がされ、信頼度抜群の西田敏行さんがシリアスな顔で「肺炎は日本の死亡原因の第３位」と強調し「自分だけは、まだ大丈夫だと思っていませんか？」と訴えかけてきますが、よく考えると本当にたちの悪いキャンペーンです。

悪徳商法的な４つの理由

企業名をなるべく目立たないようにしている

国民的俳優と厚生労働省発表の数字を前面に押し出し、見た人が〝公共広告〟と勘違いするような手法を取っている。

日本人の間にはびこるインフルエンザ恐怖症を巧妙に利用

見る人が肺炎球菌とインフルエンザを同じようなイメージでとらえるように工夫を凝らしている。
その結果、見る人は「強力な感染症だから予防接種を受けないと危ない！」という気持になる。

肺炎球菌だけが肺炎の原因のような印象を与えている

これらは経営学科のマーケティングの授業では満点がもらえるかもしれませんが、モラル的には問題がたくさんあります。

肺炎球菌が原因で起きる肺炎は65歳以上の場合、28％に過ぎないことを明示していない

肺炎には、さまざまな理由でなります。
・インフルエンザウイルスによるもの
・マイコプラズマが引き起こすもの
・食物や飲料が気管から肺に入ってしまう「誤嚥」が原因で起きるもの
・薬剤の副作用で起きるもの

などもあり、肺炎球菌以外の原因が72％です。

それを知っていれば、「無駄打ち率が７割以上もあるんじゃ、やめておく」と思った人がかなりいたのではないでしょうか。

そうとは知らずに病院でワクチンを注射してもらった方は、お気の毒と言うしかありません。
「まあ、その程度の値段で安心を買ったのだから、いいじゃないか」とおっしゃる方もいらっしゃいます。

しかし、そんな考えには同調できません。人にありもしない恐怖を意識させておいて、安心を買わせるというのは問題が多いでしょう。
西田敏行さんを広告塔に使った〝公共広告まがい〟のキャンペーンは大成功で、お年寄りの多くが、「肺炎球菌という怖い菌が引き起こす肺炎がどんどん増えている」という意識を持つようになりました。

半額が公費負担？医療費を増大させて誰が得するの？

しかも、肺炎球菌ワクチンは、平成26年10月から半額が公費負担になり、定期接種になりました。
このキャンペーンでは、「65歳からの〜」と顧客層を臆面もなく拡大させ、「あなたが対象かも!?」と、より印象づけています。

接種する意味がハッキリしないワクチンが半分税金で賄われるようになり、集客まで自治体がやってくれるようになったのです。
役所から通知が来ると、重みが違いますから、肺炎球菌は怖いという意識を植え付けられた人は「打たなきゃいけないんだ！」と思ってしまいます。
それやこれやで、肺炎球菌ワクチンという新手の商売はビッグビジネスに成長しつつあります。

じつはこうした予防接種ビジネスで成功した例はほかにもあり、それらの多くは外資系の会社が手掛けたものです。
団塊の世代や昭和30年代生まれの方たちにとって、小中学校でみんなが腕をまくって受けた予防接種は懐かしい思い出ではないかと思いますが、このような光景は20年くらい前に見られなくなりました。
感染症のリスクが激減したことに加え、予防接種をしてもあまり感染症を防げないことがわかったからです。

学校側が、もし、事故があったときの責任を負うことが嫌でやめたのだと勘ぐる声もありましたが、最大の理由は多くの税金を使ってまでやる意味がなくなったということです。
そのため国内の製薬メーカーは、儲からないのでワクチンの製造をやめてしまいました。
そこに目を付けたのが外資系の製薬会社です。彼らは医師、感染症の研究者、ママさんたちの圧力団体などを味方に引き入れて、応援団を結成し、永田町の族議員や厚労省の役人に「医療費を抑制するには、病気が蔓延する前にワクチンで防ぐべき」という理屈で積極的な働きかけを行ないました。

そして、２００７年に厚生労働省から「ワクチン産業ビジョン」が発表されました。増大する医療費を抑制するために、予防医学の重要性を認識し、ワクチン産業を振興させることを決意したのです。

その結果、次々に承認が下りて、長い間、感染症の目立った流行がなかった日本で、ワクチンの売り上げが07年からの５年間で６００億円から１５００億円に急増したのです。
「ニーズが無ければニーズを作ってしまうのが巨大製薬企業のすごさ」などといいますが、つくづく、なるほどと思ってしまいます。

現在医療費は40兆円を超え、我々に重くのしかかってきています。
ワクチンや薬に頼る前に、自ら免疫力を高める方法を身に着けていかなければいけないのではないでしょうか？

（文＝宇多川久美子「日本人はなぜ、「薬」を飲みすぎるのか？」より引用）

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