抗生物質の危険性

２００２年から５年間、フランスでは毎年、風邪ひきさんが多くなる冬場になると「抗生物質を自動的に飲んではダメ！」「抗生物質を処方されたら、医師に〝本当に必要ですか？〟と尋ねましょう」と訴える抗生物質の乱用を戒めるテレビＣＭが頻繁に流されていました。

スポンサーはフランスの社会保険省。日本の厚労省に相当するお役所です。
「麻薬をやめよう！」というＣＭなら世界各国で何度も流れたことがありますが、抗生物質をターゲットにしたＣＭはもちろんこれが初めてです。

抗生物質の乱用は耐性菌の出現につながる

フランス政府がここまで踏み込んだのは、このまま抗生物質の乱用を放置すれば、将来抗生物質の効かない人が大量に出るだけでなく、新たな耐性菌の出現、院内感染の増大などで、政府が莫大な負担を強いられるという危機感があったからです。
フランスに限らずＥＵ全体で、抗生剤が効かない耐性菌に感染して死亡する人は急増しており、その数はＥＵ全体で毎年２万５０００人を超えています。
そのため、これまでごくマイナーな死因だと思われてきた「耐性菌感染死」は一気に重大な社会問題になりました。
ＥＵはその対策に15億ユーロ（約２０００億円）の支出を余儀なくされています。
そのＥＵで最も抗生剤の乱用が顕著だったのがフランスでした。風邪をちょっとひいただけで、誰もが当たり前の様に抗生剤を欲しがり、子どもにも平気で飲ませていました。

欧州最大の抗生剤消費国が選んだ道は

お医者さんの方も軽い中耳炎から症状の重い肺炎まで、何にでも抗生剤を使うため、フランスはずっと、欧州最大の抗生剤消費国でした。そこでシラク政権は草の根の意識改革から取り組む必要があるということで、テレビＣＭを使ったキャンペーンを始めたのです。

目標は５年間で国全体の抗生剤の消費を25％減らすことでしたが、最終的に26.5％減らすことに成功しています。

ＥＵでは、長い間、家畜のエサに混ぜて使われていた抗生剤の使用も２００６年に禁止されました。
使われていた抗生剤は、テトラサイクリン系、アミノグリコシド系、マクロライド系などで人間に使われているものと同じですから、家畜は耐性菌ができる温床になっていたのです。

翻って日本の現状を見るとどうでしょう？

抗生剤天国ＮＩＰＰＯＮ

抗生剤の乱用は収まる気配を見せておらず、新潟県の小児科医を対象にした調査では48％が子どもの風邪の治療に抗生剤を使っていると回答しています（『アエラ』２０１４年10月27日号）。
町のクリニックに行けば、炎症の指標の一つであるＣＲＰ（Ｃタンパク反応性）の数値がちょっと高いというだけで自動的に抗生剤が処方されています。
手術後などに予防目的ということで１週間くらい少量の抗生剤を服用させることも、まだ普通に行なわれています。これは無意味な投与ですし、耐性菌を生む大きな要因になっているのす。

日本では家畜のエサに抗生剤を混ぜて豚、肉牛、ブロイラーを飼育することも、まだ禁止されていません。
ＥＵだけでなく、米国も家畜に対する抗生剤の日常的な使用を禁止する動きが出ているので、数年後には抗生剤入りの飼料を家畜に与える国は、先進国では日本だけになるかもしれません。

抗生剤をエサに混ぜるのは、病気の予防目的もありますが、それ以上に大きいのは「成長促進」が狙いです。
抗生物質をエサに混ぜると、胃や腸の常在菌のうち、悪玉菌が減って栄養の吸収がよくなるのです。

日本では家畜に人間の２倍以上の抗生剤が使われていて、多剤耐性菌を生む温床になっているのが現状です。
多剤耐性菌の代表格はＭＲＳＡ（メチシリン耐性黄色ブドウ球菌）ですが、ＥＵの機関の調査では、黄色ブドウ球菌の多剤耐性率はオランダ、スウェーデンが３％以下、ドイツが20 ％以下、イタリア、ギリシャが30〜40％、イギリスが40〜50％、米国が50％、日本が50％以上、という数字が出ています（ＥＡＲＳＳの年次報告２００８）。
結核菌、肺炎球菌、大腸菌なども高い割合で耐性化しています。

欧州では多剤耐性菌による死者は２万５０００人以上。このうちの５０００人は英国です。
米国は２万３０００人です。一方、日本では、一部のメディアが約２万人いるのではないかと推計はしていますが、そういう数字の正式発表はありません。

（文＝宇多川久美子　日本人はなぜ、「薬」を飲みすぎるのか？より抜粋）

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